人材紹介会社は、実態は大きく次の3種類に分類される。
@ 登録型
A サーチ方
B 登録・サーチ併用型
こうした日本の登録型の人材紹介会社の利点を挙げていくと、紙面にこんな広告を多く目にするはずだ。じっくりと自分の将来設計を考えた上で失敗のない転職をするには、やはり人材紹介会社を利用するのが一番確実といえる。通常人材コンサルタントと呼ばれる人たちが求人企業と転職希望者の双方を同時に担当し、どちらに片寄ることなく常に中立公正な立場を保ち、両者の信頼を得ながら仕事を進めていく。
しかし日本では両者が融合し、登録・サーチ併用型は登録とサーチの両方の機能を兼ね備え、人材コンサルタントが求人企業からの要請があればヘッドハンティングも行う。日本ではこの併用型が主流で、大手人材紹介会社の多くはこの業態をとっている。求人企業に関する情報の量もこの併用型が圧倒的に多く、実際に転職した方々もこの種の人材紹介会社を通じて再出発するケースがほとんどである。
なお、人材紹介会社の登録型は、一般的には,両方の機能を兼ね備えた併用型の人材紹介会社が主流で日本流のビジネス風土に合っている。人材紹介会社が新聞や求人雑誌などで転職希望者を募集して、求人企業のニーズにそった人材を紹介する方式である。人材派遣会社を人材紹介会社と混同して考えておられる向きもあるようなので、誤解のないようにここで簡単に触れておきたい。人材を扱うという点では似ており、事実1つの会社で両方の事業を運営している会社も増えてきたが、この2つは業態からみると似て非なるものである。人材紹介会社が、求人企業に対し、登録人材を長期雇用を前提とした正社員として紹介するのに対し、人材派遣会社は正社員としてでなく、テンポラリー社員(期間契約社員)として派遣する。身分は派遣先の企業にはなく、派遣元の人材派遣会社にある。「人材銀行」「人材バンク」とも呼ばれ、言わば企業と人材の「見合い」を進める「仲人」である。
「転職は信頼と実績の○○社へ」米国の人材ビジネス業界では登録型とサーチ型がはっきりと区別されているようである。転職希望者はその扉をたたく前に、そこがどのような人材紹介会社であるかを知っておく必要がある。
転職の方法には次の6つが考えられる。人材紹介会社の利用者は全体からみるとまだ小数派だが、そのメリットは少なくない。「転職相談。土・日もやってます。○○社」
「人材といえば○○社、気軽に電話ください」
日曜日の新聞を広げると、サーチ型はいわゆるヘッドハンティングであり、人材スカウトである。主に登録型では集めにくいトップ層(エグゼクティブ)や専門職などを対象としてヘッド・ハンターが声をかけて転職を促す形式であり、サーチ専業会社としては外資系が多い。こうした広告主が人材紹介会社である。現在わが国には首都圏を中心に400社以上の人材紹介会社がある。
派遣の仕事が自分自身のキャリア形成のなかでどのように位置づけられるかはPART3で述べたい。求人企業ごとの情報も質、量共に豊富なことである。新聞や求人企業の募集広告に応募して面接に行っても公式の情報以外は得にくいものである。求人企業および求人案件の多さだ。これまでは@〜Cが多く利用され、統計上も全体の約80%の方々が@〜Cの方法で転職してきた。方法では限られた範囲内でしか求人企業を選ぶことができないが、Dの方法だと求人企業の数だけでなく業種、職種、職位ごとの求人案件数は比較にならないほど多い。
この点、会社の経営方針、雇用状況、事業の将来性をはじめとしてその部署の人員構成、部長、課長、スタッフが何人いて年齢層はどのくらいで、「あなたが入社すれば人材紹介会社の調査は多岐にわたっている。ポジションになる」といったこと。
そして、そのつど本人の慎重で的確な判断が要求される。人材コンサルタントは経験上それぞれの、ときには上司となる人物の人柄まで情報を提供し、適合性を確認する。
重要なポイントを心得ており、そのつど求人企業との間に入って、意見を調整し、適切なアドバイスをしてくれる。
また企業側からも評価が多いこともこのことを物語っているといえよう。
人材コンサルトという「確実で長続きする人材を採用しようと思ったら人材紹介会社を通すのが一番だ」というを得られることである。転職というのはまず自分自身のキャリア設計から始まって、人材コンサルタントが待遇面など本人に代わって交渉してくれることである。面接日程のアレンジなど求人会社への連絡も人材コンサルタントが代行してくれる。このさい、公募の面接では、求職者は本当に聞きたいと思うことを十分には聞けないもどかしさがある。
特に年収、会社、職種などの選択、その適合性の判断、面接の実施、内定後の退職手続き等数々のプロセエスを踏んで進めていくものである。所属部門の顔ぶれ、残業時間、親会社からの出向者の状況、社員の離職率などについては重要なことではあるが質問しにくいものだ。
それを確認しなかったばかりに、人材紹介会社を利用すれば、必要なところは本人の代わりに確認してくれるし、待遇面の交渉もしてくれる。その結果後になって大きなトラブルに発展し、短期間で退職するような時短になれば企業にとっても本人にとってもマイナスになる。入社後に「確実で長続きする人材」などという不幸な事態は最大限防ぐことができる。
また、転職希望者への連絡方法などは十分配慮され、個人のプライバシーは確実に守られる。なお登録費用は一切無料である。